従来より新規事業の収益予測は予測と言うよりも、むしろ、担当者の収益の期待・希望にすぎないことが指摘されて来た。
しかし、新規事業であるため、その事業や事業設計内容に精通する者が担当者以外には社内におらず、収益予測やその根拠に対して異論を差し挟むことができず、結局担当責任者の判断に賭けるしかないことも多く、この事が、新規事業の失敗の原因の一つとなっていた。
（勿論、担当責任者の判断が正しいことも少なくはないが、他の者の得心度合いが低くなることも多く、結果としてその事業開発へのバックアップが不十分になることも少なくない。）
これらの問題は、収益を推し量る手法が無いことに原因があるが、本手法（メソッド）はそのプロセスを提供するものである。
収益予測を収益変動要因に分解し一般化することでその事業に精通しないものでも事業環境情報さえ得られれば収益予測内容に参加できるようになっていることが大きなアドバンテージであって予測者は元より関係者の知見を結集できることが特徴である。
また、その過程で簡単な確率を取り入れる事によって、単一の収益の予測結果でなく、複数の予測結果をその実現する確率とともに提示する、ダイナミックな予測を行うのも当該メソッド（確率リスク分析）の特徴である。
また、本メソッドは新規事業だけでなく、本業の既存各事業の収益予測、予算立案にも適用可能である。
「事業性評価法」（能率協会）
Ｂ5判 ３０１ページ ハードカバー上製本 定価４００００円 １９９０年４月初版発行 赤塔政基著（旧アライドコンサルティング（株）プリンシパル）
 本書は残念ながら１９９７年に絶版となっているが、この内容の概要に関しては「新規事業の開発（書籍紹介）」にも記載、紹介されている。また、アライドコンサルティングでは簡単な演習を含む定期セミナーを行っている。
１章．新事業と経営とリスク（項目省略）
２章．リスクの定義と新事業のリスク（項目省略）
３章．新製品、新事業の意思決定
３．１ トップは何を知りたがっているか
３．２ 新製品、新事業の意義と役割
３．３ 新製品、新事業の収益とその得られる可能性
３．４ 実施能力
３．５ 新規事業の将来展開
４章．企画書と事業性評価
４．１ 企画書の果たす役割
４．２ 企画書作成のポイント
４．３ 企画書の作成
５章．確率リスク分析
５．１ 基本的な考え方
５．２ 従来のリスク分析
５．３ 確率リスク分析の適用対象
５．４ 確率リスク分析の簡易例
５．５ 原理と前提
５．７ 特徴
５．８ 精度と誤差
５．９ 決定分析との相違
５．１０ 意思決定者による検討
５．１１ 社内導入
６章．確率リスク分析の実践と手順
６．１ 製品イメージの設定
６．２ 参入方策立案（事業設計）
６．３ 投資とコストの算出
６．４ 売り上げ予測
６．５ 価格の予測
６．６ モデル収益の作成
６．７ 評価対象期間設定
６．８ 変動要因の抽出と設定
６．９ 変動要因毎の水準決定
６．１０ 水準に対する確率の割り振り
６．１１ 変動モデルケースの設定（要因展開チャート）
６．１２ 各ケースの収益予測（定量変換テーブル）
６．１３ 事業特性パターン（バーチャート）
６．１４ ボトルネック要因の抽出
６．１５ 確率リスク分析を使用した議論
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